株式会社プライムクロス(東京都新宿区、代表取締役社長:上羽健介、以下「プライムクロス」)は、株式会社ジーニー(東京都新宿区、代表取締役社長:工藤智昭、以下「ジーニー」)と共同で、従来広告効果の見えづらかったDOOH※1)領域においてWEBサイト誘導の効果を計測しました。

その結果として、DOOH広告接触者がその後WEBサイトを訪れている割合や、配信エリアごとの傾向について分析可能なことを確認いたしました。

※1:Digital Out of Homeの略称。デジタルサイネージで表示される屋外広告、交通広告、店舗内サイネージの広告等の総称。

 

▼背景

従来、不動産広告はエリアマーケティングの要素が強く、チラシなどの紙媒体と同様、OOH※2)は積極的に広告出稿をしてきた媒体でした。一方で、広告効果のアカウンタビリティの観点の高まりを背景に、効果測定がしやすいWEB媒体へのシフトが進んでいました。このような背景の中でOOHの効果をデジタル技術で可視化することにより、今後の効果的な広告出稿の計画のため、本調査を実施いたしました。

※2: Out of Homeの略称。屋外広告、交通広告等の総称。

 

▼調査概要

ジーニーが提供する「GENIEE DOOH」はDOOH広告が実際にどれだけの人に見られたか、DOOH広告を見た後にどのようなアクションを取ったのかなど、これまで計測できなかった効果を携帯電話の位置情報などを元に計測できるといった特徴を持っています。この機能を活用し、新築マンションのブランド広告における配信後の効果について計測してみました。

 

広告配信内容

配信内容 新築マンションのブランド広告
配信期間 2023/2/27~2023/3/12
配信エリア 東京都:新宿・渋谷・恵比寿・池袋・表参道・新橋・有楽町
神奈川県:横浜

 

▼調査結果

結果1:DOOH広告は露出効果だけでなく、サイト誘導効果も確認できた

下記のグラフはエリアごとのDOOH広告の広告配信数とサイト誘導の関係をプロットしたものである。これを見ると、明らかな正の相関が見て取れる。DOOH広告にはサイト誘導効果があることが、これによって確認することができた。

 

結果2: DOOHのサイト誘導効果はWEB上の動画配信プラットフォームと比べても遜色がない

本検証で配信したDOOH広告は、クリック誘導を目的とせず、ブランド認知を主目的としているが、WEB上で展開する動画配信プラットフォームの広告枠でのWEBサイト誘導単価と比較しても遜色なく、むしろ誘導効率は高いという結果になった(同時期に同内容にて配信した結果との比較)。

 

結果3:ブランド認知効果も計測可能で、認知効果を確認できた

主目的であるブランド認知効果については、以下の結果が得られた。ブランド認知度を比較すると、DOOH広告の接触者は非接触者に比べ、当該新築マンションブランドを「とても知っている」「やや知っている」と回答した割合が15%高く、ブランド認知効果が高まることが確認できた(非接触者の認知度を100%とした際の相対的な評価)。

 

▼今後について

従来のOOH広告がデジタル化することにより、様々な計測や、多様な配信手法を実現することが可能になり、改めて屋外広告メディアの価値が見直されています。プライムクロスでは、これまでのWEB広告のみならず、DOOH広告も含め、ブランド広告やパフォーマンス広告等、広告主様の課題に応じた広告手法を提案、提供してまいります。

  

▼お問い合わせ

詳しくは担当営業または下記よりお問い合わせ下さい。
株式会社プライムクロス メディアコンサルティング部
E-mail:info@prime-x.co.jp Tel03-3348-0711

[お問い合わせフォーム]https://www.prime-x.co.jp/contact_portal/

 

株式会社プライムクロスについて

プライムクロスは2006年、野村不動産とセプテーニ・ホールディングスの出資により誕生した、不動産に特化したデジタルマーケティング会社です。これまで、野村不動産をはじめ、多くの企業の住宅関連プロモーションに携って参りました。「先進のデジタルコミュニケーションを通じて、一人ひとりに最も価値のある情報を届けることにより、人と街と暮らしを笑顔でつなぐ」をミッションに、業界特化ならではの、クライアント企業様の事業に寄り添ったサービスを提供しております。

社名株式会社プライムクロス (PRIME X Co., Ltd.)
本社東京都新宿区西新宿6丁目22番1号 新宿スクエアタワー 12階、17階(受付)
TEL:03-3348-0711 FAX:03-3348-0724
関西支店大阪府大阪市西区阿波座1丁目12番17号6階(受付)・7階
TEL:06-6616-9420 FAX:06-6616-9422
熊本開発オフィス熊本県熊本市中央区安政町3-16
ビジネス・ワン熊本センタービル4階
設立2006年6月8日
資本金1億円(野村不動産株式会社 60%出資 、株式会社セプテーニ・ホールディングス 40%出資)
常勤取締役代表取締役社長 上羽 健介
取締役 相川 弘樹
取締役 鈴木 雅幸
事業内容デジタル広告事業、クリエイティブ事業、クラウドサービス事業、デジタルトランスフォーメーション事業

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