WELLNESSウェルネス
FOR WELLNESS MANAGEMENT
ウェルネス経営を目指して
プライムクロスは、社員が心身ともに健康でいられることを何よりも大切にし、
すべての役職員が笑顔で活き活きと仕事に取り組むことが、
企業の持続的な成長につながると考え、「ウェルネス経営」を目指します。
健康経営宣言
プライムクロスは、すべての社員と、社員を支えるご家族の皆様の心身の健康を何よりも大切にしており、また、個々人が持つ能力・スキルを最大限に発揮することが、持続的で価値のある企業経営の基盤となるものと考えています。
今まで取り組んできた健康施策を進化させるとともに、当社のミッション「先進のデジタルコミュニケーションを通じて、一人ひとりに最も価値のある情報を届けることにより、人と街と暮らしを笑顔でつなぐ」を実現し、笑顔あふれる会社づくりに努めることを宣言します。
ウェルネスに対する取り組み
ライフスタイル・ワークスタイルの変化により、働く環境も変化してきています。
私たちプライムクロスは、社員一人ひとりが、健康と向き合い、長期にわたり、笑顔で活き活きと働くことで、個性や能力を最大限に発揮することが会社の発展につながると考えております。「健康」とは、「心身ともに」病気がなく、活き活きとした状態であり「心身の健康維持」と「働きやすい職場つくり」の活動に取り組んでまいります。
心の健康維持を目的としたコミュニケーション
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運動会
年に一度、社員が一丸となり参加する運動会を実施し、部署を超えた社員のコミュニケーションの機会となっています。2020年は初のオンラインでの運動会を開催しました。
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サークル活動
半期ごとに社員がサークルを立ち上げ、会社から活動補助金を支給しサポートしています。同じ趣味を通じて、部署の垣根を超えた社員同士のコミュニケーションが増えています。
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シャッフルランチ
全社員をランダムで4~5名のチームに分けランチをすることで、カジュアルなコミュニケーション機会を作っています。現在は多くの社員が在宅勤務のためオンラインでのランチ会ですが、社員同士のつながりが深まります。
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コミュニケーションの活性化
(1)1on1ミーティングの実施
(2)社員が利用できるコミュニティスペースやスタンディングデスク、ライブラリーなどを設置。食事や勉強に使えるほか、定期的なイベントを開催するなど、組織の枠組みをこえたコミュニケーションの場を提供しています。
(3)課や部門の垣根をこえたコミュニケーションの機会として、社内でのレクリエーションの実施を会社が支援しています。
生活習慣病の予防
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継続した運動機会の提供(スポーツジム利用料の費用補助)
スポーツジムやゴルフ・ヨガ等の専門スクールも含めた利用料を補助することで継続した運動機会を提供しています(2021年4月より実施)。
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健保のウォーキングイベント
健保のウォーキングイベントへの参加は、リモート勤務で出歩く機会が少なくなった社員の運動不足解消になります。
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Web配信や動画ツールの提供
Web配信や動画ツールを提供し、始業時、休憩中に気軽にストレッチを行うことで、心身共にリフレッシュできる環境があります。
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禁煙プログラムの提供
望まない受動喫煙を防止するため、世界禁煙デーポスター掲載により啓発活動を行っています。禁煙対策としては、クリニックの受診料・薬局への補助薬費の自己負担分の補助を行っています。
多様な働き方の促進
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ICTの活用
テレワークを前提とした情報基盤の刷新を行い、全ての従業員が安全で快適に、場所や時間にとらわれず働くことができる環境を整備しています。
コミュニケーションツール、データストレージ、プロジェクト管理ツールなどのクラウドサービスにおいて、全社を横断した統合的な運用ルールの策定を行うことで、全社で業務プロセスを共有し、対面でのコミュニケーションが難しい中で、業務の効率化、セキュリティの向上に取り組んでいます。 -
フレックスタイム制度の導入
各組織や個人が最も効率的な時間帯に業務を行い生産性と成果を最大化させることが出来ます。各自の自律性が育つことで、ライフワークバランスが整い、多様な働き方をする社員がより活躍しやすい環境となっています。
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テレワーク勤務制度/サテライトオフィスの導入
テレワーク勤務制度を導入し、ワークライフバランスが取れる環境が整備されています。また、サテライトオフィスの利用も可能となっており、生産性の高い働き方を広げてまいります。
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育児休暇の取得促進
育児休業を取得しやすく、育休明けのフォロー、復帰後も、テレワーク・フレックスタイム制度によりワークライフバランスが取れる環境を用意しています。男性の育児休暇取得率も近年増えてきました。
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イクボス企業同盟の加盟
当社では、積極的に自社の管理職の意識改革を行い、新しい時代の理想の上司(イクボス)を育てていこうとする企業のネットワーク「イクボス中小企業同盟」に2015年に加盟、2022年に「イクボス企業同盟」に加盟しました。
職場で共に働く部下・スタッフのワークライフバランス(仕事と生活の両立)を考え、部下のキャリアと人生を応援しながら、組織の業績も結果を出しつつ、自らも仕事と私生活を楽しむことができる管理職の育成にも積極的に取り組んでいます。 -
女性の健康サポートの充実
(1)女性の健康ハンドブック
性別や年齢に影響されることなく、社員が活き活きと長期間にわたって働くことのできる職場づくりを目指し、婦人科医師監修のハンドブックを共有。
(2)新任管理職対象セミナーの実施
女性特有の健康課題に配慮した職場環境の整備やマネジメントの促進のため、新任管理職を対象に外部講師によるセミナーを実施。
(3)婦人科検診の費用補助(東京広告業健康保険組合)
ウェルネス経営への取り組み実績
健康診断・人間ドック受診率100%を継続し、その他の項目も改善・向上を目指してまいります。
2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 (目標) |
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健康診断・人間ドック受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | |
健康診断後精密検査受診率 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | |
ストレスチェック受診率 | - | 99% | 95% | 96.5% | 96.6% | 97% | |
高ストレス者率 | - | - | - | 8.8% | 8.7% | 8% | |
ハイリスク者への施策の参加状況 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | |
アブセンティーズム※1 | - | - | - | 0.47日 | 1.99日 | 1.5日 | |
プレゼンティーズム※2 | - | - | - | 59点 | 60点 | 62点 | |
ワークエンゲージメント※3 | - | - | - | 2.6% | 4.82% | 3% | |
身体活動※4 | 49.2% | 58.4% | 40.8% | 40.3% | 36.9% | 42.1% | |
運動習慣※5 | 15.9% | 13.6% | 12.9% | 20.0% | 20.7% | 21% | |
喫煙率 | 38% | 19.5% | 19.4% | 23.8% | 19.3% | 19% | |
育休取得者 | 男性 | 0人 | 0人 | 1人 | 2人 | 0人 | 4人(取得予定) |
女性 | 2人 | 3人 | 4人 | 9人 | 8人 | 11人(取得予定) | |
育休後の復職率 | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | |
労働時間の状況(月平均残業時間) | 24.36時間 | 22.34時間 | 21.19時間 | 22.1時間 | 25.27時間 | 23時間 | |
有給5日取得率 | 96% | 100% | 100% | 100% | 100% | 100% | |
労働災害、死亡災害に関する指標 | 0件 | 0件 | 0件 | 0件 | 0件 | 0件 |
※2 WHO-HPQの絶対的プレゼンティーズム(0~100点)を用いた従業員満足度調査を実施
※3 新職業性ストレス簡易調査票(全80問)
※4 日常生活において歩行、または同等の身体活動を1日1時間以上行う割合
※5 1回30分以上の軽く汗をかく運動を、週2日以上、1年以上実施している割合
ウェルネス経営への取り組みによる成果
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健康経営優良法人2024 認定
当社は、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2024」に認定されました。
当認定制度は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。 -
プラチナくるみんマーク 認定
厚生労働省が、仕事と育児の両立支援に積極的に取り組む企業や法人を認定する制度です。
女性の育児休暇取得後の復帰率は、会社設立以来、100%を継続しており、プライムクロスは2017年に初めてくるみんマークを取得し、2023年にプラチナくるみんマークを取得しました。 -
えるぼし(2段階目) 認定
厚生労働省が、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する制度です。プライムクロスは、2022年に取得しています。
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パートナーシップ構築宣言
サプライチェーンの取引先や価値創造を図る事業者の皆様との連携・共存共栄を進めることで、新たなパートナーシップを構築することを、「発注者」側の立場から企業の代表者の名前で宣言しています。
パートナーシップ構築宣言の内容はこちら
今後も、社員の健康状況を把握し、課題の改善に向けて取り組んでまいります。